関西学院大学の古川教授が「フリーアドレス・オフィスとオフィスワーカーの生産性：再考」を発表いたしました。

関西学院大学の古川靖洋教授が、オフィスの生産性に関する研究をまとめ、『the Journal of Policy Studies, No.48』に発表されました。
古川教授には、エフエム・ソリューションが調査・研究しております「オフィス生産性分析」のご指導をいただいています。

「フリーアドレス・オフィスとオフィスワーカーの生産性：再考」

the Journal of Policy Studies, No.48 November 2014
「フリーアドレス・オフィスとオフィスワーカーの生産性：再考」

関西学院大学　教授（博士）　古川靖洋

＜内容＞
「1．はじめに」より
筆者は、かねてよりオフィス環境自体の変更や改善は、オフィスワーカーの生産性向上のための必要条件であるが、十分条件ではないと主張してきた。この考えに従えば、フリーアドレス・オフィスのような従来とは異なるオフィス・レイアウトを導入しても、それだけではオフィスワーカーの生産性向上を達成できない。彼らの生産性向上を目的とするならば、オフィス・レイアウトの変更に加えて、従来型の生産性向上策を同時に実施することが必要と考えている。この主張を検証するために、前稿では、オフィスワーカーを対象としてアンケート調査を行なった。そして分析の結果より、筆者の主張はおおむね支持されると結論づけることができた。ただ、筆者の行なったアンケート調査は、長期に渡る時系列的な調査ではないので、結果が一時的なものであったということも否めない。
そこで本稿では、調査事項の時系列的な変化を確認し、前回調査の結果を再検証するために、オフィスワーカーを対象とした同様のアンケート調査を行うことにした。具体的には、フリーアドレス・オフィスの導入それ自体がオフィスワーカーの生産性向上をもたらすものではないということ、そして、一般的なオフィスと同様、生産性向上に影響を及ぼす要因を踏まえた諸施策の実施がオフィスワーカーの生産性向上に貢献するということを検証していく。2回のアンケート調査の結果に相違がある場合には、その原因についても考察していきたい。